「爆買い」はもう終わり?インバウンド需要と消費傾向の変化

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「爆買い」はもう終わり? インバウンド需要と消費傾向の変化

「爆買い」という言葉を耳にしたことがあるでしょうか。
特に新型コロナウイルスによるパンデミックが起こる前までは、メディアでもよく取り上げられていました。

しかし、パンデミックもほとんど収束し、日本に観光に訪れる外国人観光客も増えてきているにも関わらず、「爆買い」という言葉はあまり聞かなくなってしまいました。
外国人観光客による「爆買い」はもう終わってしまったのでしょうか。

本記事では、アフターコロナの日本において、円安と共に注目される「爆買い」について見ていきたいと思います。

「爆買い」について

まずは、「爆買い」とはどのようなものなのかについておさらいしておきましょう。

「爆買い」とは、旅行先などで金に糸目をつけず、大量に買い物をすることを指します。
観光業界で考えると、主に中国人観光客による「爆買い」を取り上げることが多いです。

新型コロナウイルスによるパンデミックが起こる前までは、外国人観光客、特に中国人観光客が家電製品やブランド品、日用品、医薬品などを次々と山のように購入していく様は、メディアでもよく取り上げられ、印象に残っているという方も多いのではないでしょうか。
実際、コロナ禍前の2019年までは、日本を訪れる外国人観光客による経済効果の大部分を、中国人観光客による爆買いが占めていました。
2015年には流行語大賞にも選ばれ、一般にも広く浸透した言葉です。

外国人観光客による「爆買い」の背景には、ツアーの行程と日本製の製品による絶対的な信頼があります。
多くの中国人観光客が利用する日本でのツアーには、必ずショッピングの時間が設けられていたようです。

また、安全性と利便性の面で大変優れた日本製の製品は、中国をはじめ多くの国で評価されており、自国よりも比較的安く購入することができる日本で大量に購入し、なかには自国に帰ってから転売するような事例も見られました。

国としても、免税制度などを整備して、外国人観光客による「爆買い」を後押ししています。

「爆買い」はもう終わりなのか?

前項でもお話したとおり、日本の経済状態に大きな影響を及ぼす「爆買い」ですが、近年では鳴りを潜めているという見方もあります。

新型コロナウイルスによるパンデミックの影響で観光目的での入国が制限され、観光業界は大きなダメージを受けましたが、今では行動制限もほとんど撤廃され、日本に訪れる外国人観光客の数はコロナ禍前を上回る勢いで回復しています。

しかし、以前のような「爆買い」をする外国人観光客は鳴りを潜めているようです。
なかには円安を利用してブランド品を大量に購入する富裕層の姿も見受けられますが、以前のように団体で「爆買い」をしている様子はあまり見受けられません。

中国経済の停滞や、旅行者の所得層の変化などから、「爆買い」はもはや終焉を迎えつつあるのではないかと言われています。
日中関係の変化が原因なのではないかとも言われていますが、今のところ両国間の政治的関係と民間レベルでの消費活動とは、そこまで大きな関連はないようです。
「爆買い」の終焉には、実は消費傾向の変化が深く関わっているのではないかと言われています。

インバウンド需要の増加と消費傾向の変化

「爆買い」の終焉にはいくつかの原因があり、中国をはじめとする日本からの距離が比較的近いアジア圏においても安価で高いクオリティの製品が手に入るようになったことや、世界的な不景気や社会的な不安などが挙げられますが、もっとも大きな要因は消費傾向の変化にあると言われています。

日本国内でもそうですが、世界的にも「モノ」消費から「コト」消費へと、消費傾向が変化しています。
価値観の変化やSNSの普及など「コト」消費が進んだ背景はさまざまありますが、観光業界においてもお土産よりも、食、宿泊、経験などにお金を費やしたいと考えている方が増えているようです。

「爆買い」による経済効果は減少してしまっているかもしれませんが、その分ホテルや旅館でのサービスや施設を充実させたり、日本の文化に触れることができるような経験や体験を提供したりすることで、外国人観光客の方々に満足いただけるだけでなく、日本の経済にとってもプラスにはたらくでしょう。

まとめ

外国人観光客による「爆買い」と、消費傾向の変化について解説しました。

「爆買い」による経済効果はこの先少しずつ減少していってしまうものと思われますが、消費傾向の変化に合わせ、サービスの質、施設の設備、経験、体験などを通じたビジネスを進めることで、インバウンド需要の増加を地域や日本経済の活性化へと繋げることができるかと思います。

経済状態や社会情勢によってインバウンド需要はこれからも変化し続けるでしょう。
その変化を逃さずにチェックしていくことが、ホテルや旅館をはじめとする観光業には求められているのではないでしょうか。

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